学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
経済学科・地域経済学科(1・2部共通)
- DP1:建学の精神(自主独立の開拓者精神)に基づき、主体的な学びを行うことができる。専門分野を体系的に学び、結果として高い見識・深い専門性を有している。
- DP2:経済学の基礎知識を修得している。
- DP3:地域経済に関する諸学問の基礎知識を修得している。
- DP4:様々な経済現象の本質や法則性を理解し、それを現代経済・社会の課題解決に応用できる。
- DP5:現代経済・社会の諸課題を発見し、歴史的・国際的観点からその解決に貢献できる。
- DP6:異なる社会への理解を深め、その見識を持って地域や広く社会の発展に貢献できる。
- DP7:人々の暮らし・働き方・ネットワークや人間社会の基盤たる環境と向き合いながら課題を発見し、その解決に貢献できる。
- DP8:実社会との深いつながりの中で各DPを追求することができる。
- DP9:幅広い視野と教養を身につけている。
学部全体を貫くもっとも重要な理念がDP1である。今回のカリキュラム改革では、コース制を維持・発展させている。学生が主体的に自らの学びの方向性を考え抜く力を養うことを意図している。また、主体性は「地域インターンシップⅠ・Ⅱ」「卒業研究」といった科目を通じて培われるものでもある。さらに、各コースにおいては関連性の深い科目を「コース科目」として設置し、体系的な学びを可能としている。
教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)
経済学科・地域経済学科(1・2部共通)
- CP1:学生の主体的・体系的学習を可能とする2年次学科選択・コース制の実施
- CP2:初年次、2年次教育における幅広い教養と経済学を学ぶための基礎的能力の涵養
- CP3:科学的思考を育くむ理論系科目、国際的・歴史的視野を養う科目を積極的に展開しながら、経済・地域経済に関する様々な知識や課題解決の方策を段階的に学習
- CP4:経済学科においては、理論・歴史・国際系科目の積極的学習を前提としたコース科目を設置。地域経済学科においては、応用分野や地域に関する諸学問をコース科目として幅広く展開。
- CP5:座学と実践の連動など、学習成果を実社会で活かすための諸能力の形成
- CP6:ゼミナール・地域研修などの少人数教育の重視
入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)
1部経済学科・地域経済学科
本学部の教育目標は、建学の精神に基づいて、グローバル化する国際的な経済環境の中で、経済や社会の現状を的確に認識し、変化に対応できる幅広い知識と能力、柔軟な感性を養うこととしています。そのために、日本及び世界の現実や矛盾について、経済学を基礎とした社会科学的視点で理解し、望ましい社会のあり方について考えようとする人、市町村や北海道など、地域の抱えている諸問題を解明し、地域発展の方向を考えようとする人、企業・官公庁そのほかの組織において、直面する課題を具体的に解決する力を身につけたいと考えている人を求めています。
本学部では、大学における学修の基礎として、次のような能力・知識を求めます。それらは高等学校において身につけておくことが大切です。
- 経済的事象に興味を持ち、主体的に学ぶ意欲を持続できる能力。
- 様々な文献・資料を理解し、また自身の考えを文章で表現するための国語及び外国語能力。
- ディスカッションにおいて相手の発言を理解し、また自身の考えを論理的に伝えるための能力。
- 経済学の様々な理論、知識を修得するための数学あるいは社会科の知識。
上記の能力・知識は次のような入学者選抜によって評価されます。
- 一般選抜においては、国語・英語・数学・社会科などに関する知識について、本学で作成した問題によってその解答能力から評価します。
- 学校推薦型選抜においては、書類審査、口頭試問などにより、総合的に評価します。
2部経済学科・地域経済学科
本学部の教育目標は、建学の精神に基づいて、グローバル化する国際的な経済環境の中で、経済や社会の現状を的確に認識し、変化に対応できる幅広い知識と能力、柔軟な感性を養うこととしています。そのために、日本及び世界の現実や矛盾について、経済学を基礎とした社会科学的視点で理解し、望ましい社会のあり方について考えようとする人、市町村や北海道など、地域の抱えている諸問題を解明し、地域発展の方向を考えようとする人、企業・官公庁そのほかの組織において、直面する課題を具体的に解決する力を身につけたいと考えている人を求めています。また、経済的事情などにより、昼間に仕事を持ちながらも勉学意欲旺盛な人、社会生活の途上にあってもさらなる自己啓発を目的とする人、第一線を退いてからの生涯学習・リカレント教育を希望する人も求めています。
本学部では、大学における学修の基礎として、次のような能力・知識を求めます。それらは高等学校において身につけておくことが大切です。
- 経済的事象に興味を持ち、主体的に学ぶ意欲を持続できる能力。
- 様々な文献・資料を理解し、また自身の考えを文章で表現するための国語及び外国語能力。
- ディスカッションにおいて相手の発言を理解し、また自身の考えを論理的に伝えるための能力。
- 経済学の様々な理論、知識を修得するための数学あるいは社会科の知識。
上記の能力・知識は次のような入学者選抜によって評価されます。
- 一般選抜においては、国語・英語・数学・社会科などに関する知識について、本学で作成した問題によってその解答能力から評価します。
- 学校推薦型選抜および特別選抜(社会人)においては、書類審査、口頭試問などにより、総合的に評価します。